安達誠司「円高の正体」光文社新書

円高の正体 (光文社新書)

　とても分かりやすい。オイラのような経済オンチでも、この本を読めば、円高がデフレを呼び、日本経済にとって悪影響をもたらしていることが理解できる。

　ただ、この本を読んでもよくわからないのは、日本銀行の姿勢。
「マネタリーベースを２００兆円まで拡大すれば、日本経済は完全復活を遂げる」と筆者は言う。

　では、なぜ日本銀行は、マネタリーベースを拡大しないのか。
　マネタリーベースを拡大すれば、デフレや円高も解決なのではないか。

　
　森永卓郎氏も、別のところで、
　「なぜ日銀がここまで頑なに金融緩和を拒むのか。その理由はよく分からない」と書いている。

　ネットを検索してみても、出てくるのは、
　「日銀は財務省に対してコンプレックスがあり、金融緩和のために国債を購入することは「負け」と考えている」とか、
　「政策に成功しようが失敗しようが高い報酬を受け取るため、あらたな政策を実施するリスクを取りたがらない」とか、金融政策の本質とは何ら関係ない理由ばかり。

　ひいては、「日銀白川総裁が日本のデフレ不況脱出のための「金融緩和政策」を何もせずにデフレ不況を放置しているのは、「反米的」な民主党政権の日本を経済的に弱体化させて米国と中国の２国で世界支配する米国政府の戦略」という意見も。ここまで来ると、なんだかなあと思ってしまう。

　国家の運営の根幹に関わることなのに、こんなに分かりにくくていいのか、日銀。
　せめて、この本くらい日銀がわかりやすかったら、とオイラは思う。

　
　いやそもそも日銀が正しいなら、この本の主張は全面的に誤っているということになるが・・・・。

『「円高の正体」要旨』

■円高は日本経済にとって悪である。
■円高は、日米の予想インフレ率の差によってもたらされている。
■現在（２０１１年１１月現在）の円高とデフレは、日銀のマネタリーベース供給量が２８．８〜７８．８兆円不足していることから起こっている。
■日米の予想インフレ率の差を縮小するためには、日本銀行が大規模な量的緩和政策（マネタリーベース拡大政策）を行うことが必要。
■日本経済復活のためには、日本銀行のマネタリーベース供給量を１５０兆円〜２００兆円程度にする必要がある。
■マネタリーベースを１５０兆円まで拡大すれば円高は止まり、「１ドル＝９５円」までの円安局面が訪れ、日本経済はデフレから脱却し（その時のインフレ率は１．５％程度）、２％の経済成長が可能になる。
■マネタリーベースを２００兆円まで拡大すれば、「１ドル＝１１５円」までの円安局面が訪れ、日本経済はデフレから脱却し（その時のインフレ率は３％程度）、４％の名目経済成長が訪れ、日本経済は完全復活を遂げることができる。